組織開発コンサルタント養成講座 無料説明会(10/14、11/11)

組織開発コンサルタント養成講座 無料説明会(10/14、11/11)

【無料説明会日程】(2回とも同じ内容です)

日程をクリックすると申し込み画面(Peatix)に遷移します
2021年10月14日(木) 午後7時~8時
2021年11月11日(木) 午後7時~8時

【この講座の趣旨】今までの皆さんの専門性+組織開発コンサルティング力=鬼に金棒

「組織開発コンサルタント養成講座」は、個人と組織の変容心理学であるプロセスワーク※をベースにして、企業の経営に深く関わる戦略系コンサルタントの方、エグゼクティブコーチの方、「士業」(弁護士、税理士、弁理士、司法書士、社会保険労務士など)の方、そして社内コンサルタントの方などが、今までとは異なる領域のスキル(=組織開発コンサルティング力)を取得し、よりパワフルな経営サポートを可能にするための講座です。

具体的には「組織の状況を見立て、適切な介入計画を立てる力」を強化していくことを目的としています。

各回2時間半、全9回のカリキュラムは「心理構造分析パート」と「変革デザインパート」を交互に学ぶことでプロセスワークの持つ心理面の変化を体感する側面と、組織変革の全体像を俯瞰する側面の両方を統合的に学べるよう構成されています。

【無料説明会日程】

2021年10月14日(木) 午後7時~8時
2021年11月11日(木) 午後7時~8時
(両日程とも同じ内容です)

【説明会内容】(1時間)

・組織開発コンサルタントとは?
・組織開発コンサルタントの活躍事例
・一般社団法人 組織開発コーチ協会とは
・プロセスワークとは
・プログラム案内
・質疑応答

【受講対象者】

・組織(営利、非営利を問わず)を率いる経営リーダー
・人事部(社内組織開発コンサルタント)
・経営コンサルタント・士業(税理士、弁護士、社労士など経営者支援を行うプロフェッショナル)

【組織開発コンサルタント養成講座のプログラム構成】

【組織開発コーチ養成講座実施日程】(説明会の日程ではありません)

全9回、各回2時間半
① 2021年12月4日 9:00-11:30
② 2021年12月11日 9:00-11:30
③ 2021年12月18日 9:00-11:30
④ 2021年12月25日 9:00-11:30
⑤ 2022年1月8日 9:00-11:30
⑥ 2022年1月15日 9:00-11:30
⑦ 2022年1月22日 9:00-11:30
⑧ 2022年1月29日 9:00-11:30
⑨ 2022年2月12日 9:00-11:30

※ご都合の悪い回は別日程(年に最低1回は開催しています)への振替制度もあります。

【組織開発コーチ養成講座 受講費用】

20万円+消費税

【組織開発コンサルタント養成講座講師】

松田 栄一
一般社団法人 組織開発コーチ協会 代表理事。システムコーチング、AI(Appreciative Inquiry)、ワールドカフェ、アクションラーニング(質問会議)を始めとする様々な対話手法とMBAに代表される左脳的アプローチを統合して様々な企業に対して組織開発コンサルティングやリーダーシップ開発を実施している。米プロセスワーク研究所の元CEOスティーブン博士の12年前の来日以来、親交を深めるとともに、プロセスワークの企業組織への応用に関して多くの経験を持つ。

松村 憲
一般社団法人 組織開発コーチ協会 理事。日本プロセスワークセンターファカルティ。個人と集団の様々な問題(葛藤)に対して、プロセスワーク理論の側面からコーチング、ファシリテーションを行なう。バランスト・グロースでは組織開発コンサルティングをプロセスワーク理論の側面からサポートしている。著書に『日本一わかりやすいマインドフルネス瞑想”今この瞬間”に心と身体をつなぐ』BABジャパン2015。共訳書に、「プロセスマインド?プロセスワークのホリスティック&多次元的アプローチ」(A.ミンデル著2012年春秋社)がある。企業に対しても組織文化診断を活用して、組織変革やリーダーシップ開発の実績も持つ。

※プロセスワークとは:個人と集団の深層心理の両方を扱うプロセスワークは、ユング派の心理学者アーノルド・ミンデル博士によって1970年代に始められました。ミンデル博士は個人にフォーカスしていた心理学をNLPや家族療法も取り入れながら集団に適用する道を開くことで、大きな社会的な葛藤(国際的な紛争など)や組織変革やエグゼクティブコーチング等の企業文脈にも応用され現在も発展を続けています。日本では、U理論や学習する組織などとも融合して、組織開発コンサルタントたちの間で近年急速な広がりを見せています。組織文化とリーダーシップ、変革に伴う組織内の葛藤など組織開発の代表的なテーマを扱う際に有効な視点と枠組みを提供することに加えて具体的なエクササイズ(介入)も提供できるのが強みです。